ZEH-Mへの取り組み
環境負荷を低減し、快適な居住空間を
環境負荷を低減し持続可能な社会を実現する取り組みとして、室内空間の質を維持しながら年間の一次エネルギー消費量の収支ゼロを目指す、ZEH-M（ゼッチ・マンション）の開発を進めています。
ドレッセにおけるZEH-Mの特徴・強み
東急の分譲マンションブランド「ドレッセ」では、2023年以降に着工するすべての物件で環境配慮型マンション「ZEH Oriented」の基準を満たすことを標準化しました。具体的には、以下の5つの取り組みを全物件・全住戸に採用しています。
1.「ZEH Oriented」認証の取得
各住戸が高断熱・高効率設備により一次エネルギー消費量を20%以上削減し（2016年基準比）、快適な室内環境を維持しつつ省エネ性能を大幅向上させます。その結果、冷暖房費など光熱費の削減とCO₂排出削減が可能で、環境にも家計にも優しい住まいが実現します。高い断熱性により夏は涼しく冬は暖かい室内を保てるため、結露の抑制やヒートショック防止といった健康面のメリットもあります。
2.再生可能エネルギー100%電力の供給
共用部・専有部の電力を実質再生可能エネルギー100％（※）で賄う高圧電力一括受電を導入しています。これにより入居後に使用する電気のCO₂排出係数を実質ゼロに調整し、居住者は日常生活でカーボンニュートラルな電力を利用できます。さらに新築建物の工事中に使う電力も再生可能エネルギー由来で賄い、建築段階から環境負荷低減に取り組んでいます。
※実質100％再生可能エネルギー電力とは、非化石証書が有する環境価値を付与し、ＣＯ₂排出係数を０．０００ｋｇ－ＣＯ₂／ｋＷｈに調整した電力を供給することを表します。非化石証書とは、非化石エネルギー源に由来する電気の環境価値を有し、小売電気事業者が調達して、お客さまに提供することによりＣＯ₂排出量の削減が認められているものです。
3.太陽光発電パネルと蓄電池の設置
各物件の屋上等に太陽光パネルと蓄電池を備え、平常時には共用部の一部電力を賄い、停電時には蓄電池に蓄えた電力を非常用コンセントから取り出せるようにしています。例えば災害などで停電しても、共用部でスマートフォンの充電が可能になるなど非常時の電源確保（レジリエンス）につながります。太陽光で発電した電気を蓄電池に再充電するシステムも採用し、長引く停電への備えも強化しています。このように災害時の安心感も提供できる点は子育て世帯にも心強い魅力です。
4.電気自動車（EV）充電設備への対応
駐車場にEV充電器を標準設置し、物件規模に応じて簡易充電器または急速充電器を備えます。 これにより電気自動車を所有する居住者は自宅で充電が可能となり、将来的なEV普及にも対応。 環境意識の高い若年層にとってもEVライフを支える先進設備と言えます。
5.省エネ性能の高い設備仕様
照明はLED化し、人感センサー付き照明を共用部に導入、各住戸にも高効率な給湯器や断熱浴槽など省エネ型の住宅設備を標準搭載しています。 換気・給湯・照明などあらゆる面でエネルギーロスを減らし、日々の暮らしの中で自然にエネルギー節約に貢献できます。 例えば断熱浴槽（保温浴槽）はお湯が冷めにくく追い焚き頻度を減らせる、節水型水栓やエコシャワーで水道・給湯の無駄を削減する等、見えない部分で家計を助ける工夫が凝らされています。
以上の取り組みにより、ドレッセのZEH-M物件は「家族にやさしく、環境にやさしく、家計にもやさしい」住まいを追求しています。
「高断熱・高効率設備による省エネ」と「創エネ・蓄エネによる非常時対応」を両立した点が、ドレッセのZEH-M導入における大きな強みです。
東急グループのZEH-Mへの取り組みとビジョン
東急株式会社は企業全体で環境経営ビジョン「環境ビジョン2030」を掲げ、2030年までにＣＯ₂排出量 46.2％削減（基準年度2019年度比）・再エネ比率50％、2050年までにＣＯ₂排出量実質ゼロ・再エネ比率100％を目指します。
分譲マンションブランド「ドレッセ」においては、2022年9月に「ドレッセ環境基準」を制定し、環境負荷低減とカーボンニュートラル促進のため標準仕様を刷新しました。2023年1月以降着工の全ドレッセ物件ではZEH Oriented対応を行い、持続可能なまちづくりを行なっています。
また東急では単に設備仕様を環境対応にするだけでなく、「自律分散型都市構造」の考え方に基づいた住まいづくりを提唱しています。「職住近接」を促しテレワークしやすい共用空間を整備することや、防災力を高める商品企画など、新しい働き方・多様な暮らし方・防災視点も同時に取り入れています。
例えば先進事例の「ドレッセ鷺沼レジデンス」では、全戸コンパクトプランながら地下にワークスペース（「ファンクションゾーン」）や全戸分のトランクルームを備え、子育て世帯の在宅勤務や荷物収納ニーズにも応える工夫をしています。このように東急はZEH-Mの環境性能と最新のライフスタイル提案を両立させ、「東急ならではのまちづくり、環境と調和する持続可能なまちづくり」を推進しています。
分譲マンションブランド「ドレッセ」においては、2022年9月に「ドレッセ環境基準」を制定し、環境負荷低減とカーボンニュートラル促進のため標準仕様を刷新しました。2023年1月以降着工の全ドレッセ物件ではZEH Oriented対応を行い、持続可能なまちづくりを行なっています。
また東急では単に設備仕様を環境対応にするだけでなく、「自律分散型都市構造」の考え方に基づいた住まいづくりを提唱しています。「職住近接」を促しテレワークしやすい共用空間を整備することや、防災力を高める商品企画など、新しい働き方・多様な暮らし方・防災視点も同時に取り入れています。
例えば先進事例の「ドレッセ鷺沼レジデンス」では、全戸コンパクトプランながら地下にワークスペース（「ファンクションゾーン」）や全戸分のトランクルームを備え、子育て世帯の在宅勤務や荷物収納ニーズにも応える工夫をしています。このように東急はZEH-Mの環境性能と最新のライフスタイル提案を両立させ、「東急ならではのまちづくり、環境と調和する持続可能なまちづくり」を推進しています。
